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国際標準化関連用語集

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索引 読み 意味
ISO アイ・エス・オー 国際標準化機構(International Organization for Standardization)の略
逸脱許可 deviation permit 製品の(3.4.2)の当初の規定要求事項(3.1.2)からの
逸脱を製品実現に先立ち認める事
インフラストラクチャー infrastructure <組織>組織(3.3.1)の運営のために必要な施設、
設備及びサービスに関するシステム(3.2.1)
運営管理/運用管理 management 組織(3.3.1)を指揮し、管理するための調整された活動
監査 audit 監査基準(3.9.3)が満たされている程度を判定するために、
監査証拠(3.9.4)を収集し、それを客観的に評価するための
体系的で、独立し、文書化されたプロセス(3.4.1)
監査依頼者 audit client 監査(3.9.1)を要請する組織(3.3.1)又は人
監査員 auditor 監査(3.9.1)を行なうための、実証された個人的特質
及び行う力量(3.9.12)をもった人
監査基準 audit criteria 対照のため資料として用いる一連の方針、
手順(3.4.5)又は要求事項(3.1.2)
監査計画 audit plan 監査(3.9.1)のための活動及び手配事項を示すもの
監査結論 audit conclusion 監査(3.9.1)目的とすべての監査所見(3.9.5)を
考慮したうえで、監査チーム(3.9.10)が出した監査(3.9.1)
の結論
監査証拠 audit evidence 監査基準(3.9.3)に関連し、かつ検証できる記録(3.7.6)、
事実の記述又はその他の情報(3.7.1)
監査所見 audit findings 収集された監査証拠(3.9.4)を、
監査基準(3.9.3)に対して評価した結果
監査チーム audit team 監査(3.9.1)を行う一人以上の監査員(3.3.9)。
必要な場合は、技術専門家(3.9.11)による支援を受ける。
監査範囲 audit scope 監査(3.9.1)の及ぶ領域及び境界
監査プログラム audit programme 特定の目的に向けた、決められた期間内で実行するように
計画された一連の監査(3.9.1)
技術専門家<監査> technical expert 監査チーム(3.9.10)に特定の知識又は専門的技術を
提供する人
客観的証拠 objective evidence あるものの存在又は真実を裏付けるデータ
供給者 supplier 製品(3.4.2)を提供する組織(3.3.1)又は人
記録 record 達成した結果を記述した、又は実施した活動の
証拠を提供する文書(3.7.2)
計測マネジメント
システム
measurement management system 計量確認(3.10.3)及び測定プロセス(3.10.2)の
継続的な管理を達成するために必要な、
相互に関連する及び相互に作用する一連の要素
継続的改善 continual improvement 要求事項(3.1.2)を満たす能力を高めるために
繰り返し行われる活動
契約 contract 拘束力のある取り決め
計量確認 metrological confirmation 測定機器(3.10.4)が意図された用途に関する要求事項
(3.1.2)に適合している事を確実にするために要求される
一連の操作
計量機能 metrological function 計測マネジメントシステム(3.10.1)の定義及び
実施に関する管理並びに技術的責任を持つ機能
計量特性 metrological characteristic 測定結果に影響を与え得るもので、そのものを
識別するための性質
欠陥 defect 意図された用途または規定された用途に
関連する要求事項(3.1.2)を満たしていない事
検査 inspection 必要に応じて測定、試験またはゲージ合わせを伴なう、
観察及び判定による適合性評価
検証 verification 客観的証拠(3.8.1)を提示することによって、
規定要求事項(3.1.2)が満たされていることを確認すること
効率 efficiency 達成された結果と使用された資源との関係
顧客 customer 製品(3.4.2)を受け取る組織(3.3.1)又は人
顧客満足 customer satisfaction 顧客の要求事項(3.1.2)が満たされている
程度に関する顧客の受け止め方
再格付け regrade 当初の要求とは異なる要求事項(3.1.2)に適合するように、
不適合製品(3.4.2)の等級(3.1.3)を変更すること
作業環境 work environment 作業が行われる場の条件の集まり
試験 test 手順(3.4.5)に従って特性(3.5.1)を明確にすること
システム system 相互に関連する又は相互に作用する要素の集まり
実現能力 capability 要求事項(3.1.2)を満たす製品(3.4.2)を実現する組織
(3.3.1)、システム(3.2.1)又はプロセス(3.4.1)の能力
修正 correction 検出された不適合(3.6.2)を除去するための処置
修理 repair 意図された用途に対して受入れ可能とするための
不適合製品(3.4.2)にとる処置
仕様書 specification 要求事項(3.1.2)を記述した文書(3.7.2)
情報 information 意味のあるデータ
スクラップ scrap 当初の意図していた使用を不可能にするための、
不適合製品(3.4.2)にとる処置
製品 product プロセス(3.4.1)の結果
是正処置 corrective action 検出された不適合(3.6.2)又はその他の検出された
望ましくない状況の原因を除去するための処置
設計・開発 design and development 要求事項(3.1.2)を、製品(3.4.2)、プロセス(3.4.1)
又はシステム(3.2.1)の、規定された特性(3.5.1)
又は仕様書(3.7.3)に変換する一連のプロセス(3.4.1)
測定機器 measuring equipment 測定プロセス(3.10.2)の実現に必要な、計器、ソフトウェア、
測定標準、標準物質又は補助装置若しくはそれらの
組合せ
測定プロセス measurement process ある量の値を決定する一連の操作
組織 organization 責任、権限及び相互の関係が取り決められている
人々及び施設の集まり
組織構造 organizational structure 人々の責任、権限及び相互関係の配置
妥当性確認 validation 客観的証拠(3.8.1)を提示することによって、
特定の意図された用途又は適用に関する
要求事項(3.1.2)が満たされていることを確認すること
ディペンダビリティ dependability アベイラビリティ及びその影響要因、すなわち信頼性、
保全性及び保全支援の能力を記述するために用いる
用語の総称
適格性確認プロセス qualification process 規定要求事項(3.1.2)を満たす能力を実証する
プロセス(3.4.1)
適合 conformity 要求事項(3.1.2)を満たしていること
手順 procedure 活動又はプロセス(3.4.1)を実行するために規定された方法
手直し rework 要求事項(3.1.2)に適合させるための、
不適合製品(3.4.2)にとる処置
等級 grade 同一の用途をもつ製品(3.4.2)、プロセス(3.4.1)
又はシステム(3.2.1)の、異なる品質要求事項(3.1.2)に
対して与えられる区分若しくはランク
特性 Characteristic そのものを識別するための性質
特別採用 concession 規定要求事項(3.1.2)に適合していない製品(3.4.2)
の使用又はリリースを認めること
トップマネジメント top management 最高位で組織(3.3.1)を指揮し、管理する個人又はグループ
トレーサビリティ traceability 考慮の対象となっているものの履歴、適用又は所在を追跡できること
被監査者 auditee 監査される組織(3.3.1)
品質 quality 本来備わっている特性(3.5.1)の集まりが、
要求事項(3.1.2)を満たす程度
品質改善 quality improvement 品質要求事項を満たす能力を高めることに
焦点を合わせた品質マネジメント(3.2.8)の一部
品質管理 quality control 品質要求事項を満たすことに焦点を
合わせた品質マネジメント(3.2.8)の一部
品質計画 quality planning 品質目標(3.2.5)を設定すること、並びにその品質目標を
達成するために必要な運用プロセス(3.4.1)及び関連する
資源を規定することに焦点を合わせた品質マネジメント(3.2.8)
の一部
品質計画書 quality plan 個別のプロジェクト(3.4.3)、製品(3.4.2)、プロセス(3.4.1)
又は契約に対して、どの手順(3.4.5)及びどの関連する
資源が、誰によって、いつ適用されるかを規定する文書(3.7.2)
品質特性 quality characteristic 要求事項(3.1.2)に関する、製品(3.4.2)、
プロセス(3.4.1)又はシステム(3.2.1)に本来備わっている特性(3.5.1)
品質方針 Quality policy トップマネジメント(3.2.7)によって正式に表明された、品質(3.1.1)に
関する組織(3.3.1)の全体的な意図及び方向付け
品質保証 quality assurance 品質要求事項が満たされるという確信を与えることに
焦点を合わせた品質マネジメント(3.2.8)の一部
品質マニュアル quality manual 組織(3.3.1)の品質マネジメントシステム(3.2.3)を規定する文書(3.7.2)
品質マネジメント quality management 品質(3.1.1)に関して組織(3.3.1)を指揮し、
管理するための調整された活動
品質マネジメント
システム
quality management system 品質(3.1.1)に関して組織(3.3.1)を指揮し、
管理するためのマネジメントシステム(3.2.2)
品質目標 quality objective 品質(3.1.1)に関して、追求し、目指すもの
不適合 nonconformity 要求事項(3.1.2)を満たしていないこと
プロジェクト project 開始日及び終了日をもち、調整され、管理された
一連の活動からなり、時間、コスト及び資源の制約を含む
特定の要求事項(3.1.2)に適合する目標を達成するために
実施される特有のプロセス(3.4.1)
プロセス process インプットをアウトプットに変換する、
相互に関連する又は相互に作用する一連の活動
文書 document 情報(3.7.1)及びそれを保持する媒体
マネジメント、
運営管理、運用管理
management 組織(3.3.1)を指揮し、管理するための調整された活動
マネジメントシステム management system 方針及び目標を定め、その目標を達成するためのシステム
(3.2.1)
有効性 effectiveness 計画した活動が実行され、計画した結果が達成された程度
要求事項 requirement 明示されている、通常暗黙のうちに了解されている、
若しくは義務として要求されているニーズ又は期待
予防処置 preventive action 起こり得る不適合(3.6.2)又はその他ののぞましくない
起こり得る状況の原因を除去するための処置
利害関係者 interested party 組織(3.3.1)のパフォーマンス及び成功に利害関係をもつ人又はグループ
力量 competence 知識及び技能を適用するための実証された能力
力量<監査> competence <audit> 実証された個人的特質、並びに知識及び技能を適用するための実証された能力
リリース release プロセス(3.4.1)の次の段階に進める事を認めること
レビュー review 設定された目標を達成するための検討対象の適切性、
妥当性、及び有効性(3.2.14)を判定するために行われる活動
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汚染の予防 prevention of pollution 有害な環境影響(3.7)を低減するたに、あらゆる種類の
汚染物質又は廃棄物の発生、排出、放出を回避し、低減し、
管理するためのプロセス、操作、技法、材料、製品、
サービス又はエネルギーを(個別に又は組み合わせて)使用すること
環境 environment 大気、水、土地、天然資源、植物、動物、人及びそれらの
相互関係を含む、組織(3.16)の活動をとりまくもの
環境影響 environmental impact 有害か有益かを問わず、全体的に又は部分的に
組織(3.16)の環境側面(3.6)から生じる、
環境(3.5)に対するあらゆる変化
環境側面 environmental aspect 環境(3.5)と相互に作用する可能性のある、
組織(3.16)の活動又は製品又はサービスの要素
環境パフォーマンス envionmental performance 組織(3.16)の環境側面(3.6)についての
その組織のマネジメントの測定可能な結果
環境マネジメント
システム
environmental management system EMS 組織(3.16)のマネジメントシステムの一部で、
環境方針(3.11)を策定し、実施し、環境側面(3.6)を
管理するために用いられるもの
環境方針 environmental policy トップマネジメントによって正式に表明された、環境パフォーマンス
(3.10)に関する組織(3.16)の全体的な意図及び方向付け
環境目的 environmental objective 組織(3.16)が達成を目指して自ら設定する、
環境方針(3.11)と整合する全般的な環境の到達点
環境目標 environmental target 環境目的(3.9)から導かれ、その目的を達成するために
目的に合わせて設定される詳細なパフォーマンスの要求事項で、
組織(3.16)又はその一部に適用されるもの
監査員 auditor 監査を行う力量をもった人
記録 record 達成した結果を記述した、又は実施した活動の
証拠を提供する文書(3.4)
継続的改善 continual improvement 組織(3.16)の環境方針(3.11)と整合して全体的な
環境パフォーマンス(3.10)の改善を達成するために
環境マネジメントシステム(3.8)を向上させる繰り返しのプロセス
是正処置 corrective action 検出された不適合(3.15)の原因を除去するための処置
組織 organization 法人か否か、公的か私的かを問わず、独自の機能及び
管理体制をもつ、企業、会社、事業所、官公庁もしくは協会、
又はその一部若しくは結合体/
参考:複数の事業単位をもつ組織の場合には、単一の
事業単位を一つの組織と定義してもよい
手順 procedure 活動又はプロセスを実行するために規定された方法
内部監査 internal audit 組織(3.16)が定めた環境マネジメントシステム監査基準が
満たされている程度を判定するために、監査証拠を収集し、
それを客観的に評価するための体系的で、独立し、
文書化されたプロセス
不適合 nonconformity 要求事項を満たしていないこと
文書 document 情報及びそれを保持する媒体
予防処置 preventive action 起こり得る不適合(3.15)の原因を除去するための処置
利害関係者 interested party 組織(3.16)の環境パフォーマンス(3.10)に
関心を持つか又はその影響を受ける人又はグループ
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索引 用語正式名称 意味
AAA American Automobile Association 米国自動車協会(米国)
AASHTO American Association of State Highway and Transportation Officials 米国州道路交通運輸担当官協会:米国で輸送機器、
機材に関わる標準化を担当 5SDOsの一つ
ACC Adaptive Cruise Control 適応走行制御 (WG14)
ADAS Advanced Driver Assistance System 運転支援システム(WG3)
Ad Hoc Meeting アドホック会議:特定の問題に関する会議トロント総会以降、
新たな標準化テーマの検討は Ad Hoc にて検討を進め、
ある段階で WG に移管することとなった(ISO)
ADP Application Data Protocol GATSにおけるアプリケーションメッセージのコード化(WG10)
ADUS Archived Data User Service 格納データユーザサービス:米国のITSユーザサービスのうち、31番目として追加されたサービス
AEI Automatic Equipment Identification 積載物自動認識 (WG4)
AFC Automatic Fee Collection 自動料金収受 (WG5)
AFNOR Assocciation Francaise de Normalisation フランス規格協会(ISO)
AGORA EVIDENCEプロジェクトで提案・有効化された地図データベース
による位置参照手法を、実際のアプリケーションに適用し
ITSアプリケーションによる位置情報の記述と通信を
実現するためのプロジェクト(WG3)
AHS Advanced Cruise-Assist Highway System 走行支援道路システム
AHSRA Advanced Cruise-Assist Highway System Research Association 技術研究組合 走行支援道路システム開発機構
AID Application Element Identifier アプリケーション要素識別子(WG15)
AIDA Application du liew de tèlèpèage à l' Information Des Autoroutes フランス(Confiroute)で行われている
DSRCによる情報提供プロジェクト(WG10)
ALERT Advice and Problem Location for European Road Transport 欧州RDS-TMCで用いられる位置参照方法。
ALERT-C、ALERT-PLUSがある(WG10)
ALI Autofahrer Leit und Informations System 経路案内システム(欧州)
AMIC Automotive Multimedia Interface Collaboration 次世代車載マルチメディア情報システムに関する
標準規格策定のためのコンソーシアム
AMIS Advanced Mobile Information Systems 交通情報提供システム
ANEC European Association for the co-ordination of consumer representation in standardization 欧州標準化消費者参加調整協会(欧州)
ANSI American National Standards Institute 米国規格協会:米国でコンピュータ言語等に関する標準化を担当(米国)
APEC Asia-Pacific Economic Cooperation Conference アジア太平洋経済協力閣僚会議
API Application Program Interface (WG3において) 地図データを利用するプログラムと
地図の読み込み用プログラムとのソフトウェア的な
インターフェース
APTS Advanced Public Transportation Systems 高度公共交通システム
ARIB Association of Radio Industries and Businesses 社団法人電波産業会
ASC Actual Signal Controllers 信号制御装置
ASK Amplifer Sift Keying 振幅偏移方式(デジタル変調方式のひとつ)
ASN.1 Abstract Syntax Notation 1 抽象構文記法1:OSIの一部としてISOで規格化された
情報構造記述法。
ISOとIECの合同会議JTC1(Joint Technical Committee 1)で定められており、オブジェクトID(Object Identifier)は
記述する対象物に与えられたユニークな番号(識別子)。
ASTM American Society for Testing and Materials 米国材料試験協会:米国で材料試験方法、
ガイドライン等に関する標準化を担当/5SDOsの一つ(米国)
ASV Advanced Safety Vehicle 先進安全自動車
ATC Advanced Traffic Control 高度交通制御
ATIS Advanced Traveler Transportation Systems 高度旅行者情報システム
ATMS Advanced Traffic Management Systems 高度交通管理システム
AVCS Advanced Vehicle Control Systems 高度車両制御システム
AVCSS Advanced Vehicle Control Systems and Safety Systems 高度車両制御・安全システム
AVI Automatic Vehicle Identification 車両自動認識(WG4)
AVI/AEI Automatic Vehicle Identification / Automatic Equipment Identification 積載貨物自動識別/車両自動識別(WG4)
用語 正式名称 意味
BBC British Broadcasting Corporation 英国放送協会
BML Broadcast Markup Language ARIBにて策定されたデータ放送用記述言語
BNF Backus Naur Form バッカス(ナウア)記法(プログラム言語の文法の表記方法のひとつ)(WG11)
BOA Back Office Application バックグラウンド背後で作動するITSアプリケーション
BSI British Standards Institution イギリス規格協会
BST Beacon Service Table ビーコンサービステーブル(WG15)
B-XML Broadcast XML ARIBにて策定されたデータ放送用のXML体系
用語 正式名称 意味
CALTRANS California Department of Transportation カリフォルニア州道路局(米国)
CAS Conditional Access and Security データの暗号化と交換方法(WG10)
CATV Cable Television ケーブルテレビ、有線テレビ
CCD Charge-Coupled Devices 電荷結合素子。カメラ等の受光素子に用いられる。
CCITT Comite Consultatif International Telegraphique et Telephonique 現在のITU
CCTV Closed - Circuit Television 有線テレビジョン、閉回路テレビ
CD Committee Draft 委員会原案:国際規格の委員会段階での原案(ISO)
CDMA Code Division Multiple Access 符号分割多重接続方式
CDRG Centrally Determined Route Guidance 中央決定型経路誘導:管制センター等から経路誘導を行うシステム(WG11)
CEA Consumer Electronics Association 全米家電協会:CEMAが名称変更(米国)
CEMA Consumer Electronics Manufacturers Association 全米家電製造者協会:現在は名称変更してCEA(米国)
CEN Committee European de Normalization 欧州標準化機構:ヨーロッパにおける標準化組織。
ISO/TC204に対応するのは、CEN/TC278(欧州)
CENELEC Committee European de Normalisation Electrotechnique 欧州電気標準化機構(欧州)
CHOD Convenors & Heads of Delegation Meeting 代表団会議:ISO/TC204総会前に開催され、
総会に向けての報告・調整が行われる会議(ISO)
CO Central Office IEC中央事務局(ISO)
Convenor ISOのコンビナー、幹事(国)(ISO)
CORBA Common Object Request Broker Architecture OMG(Object Management Group)によるネットワーク連携のための分散オブジェクト管理の標準仕様
Correspondent Member ISOの通信会員(ISO)
Council ISOの理事会(ISO)
CR Change Request 修正要求
Critical Standard 1999年7月にUS.DOTがTEA-21に基づいて選定した17の重要標準化項目(米国)
CS Central Secretariat ISO中央事務局(ISO)
CTSCS Centralized Traffic Signal Control Systems 中央交通信号制御システム
CVISN Commercial Vehicle Operation Information Systems and Networks 商用車両情報システム・ネットワーク(米国)
CVO Commercial Vehicle Operation 商用車両運行管理システム
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用語 正式名称 意味
DAB Digital Audio Broadcast 欧州におけるデジタル音声放送方式(欧州)
DAM Draft Amendment(s) ISOの修正票案(ISO)
DATEX Data Exchange 欧州において、異なるシステム間での交通・旅行情報の交換を効率的に
行うために開発されたデータ通信の方式(欧州)
DBMS Data Base Management System データベース管理システム
DD Data Dictionary データディクショナリ、データ辞書
de facto standards 事実上の標準
de jure standards 公的な標準
DES Data Encryption Standard 暗号化アルゴリズムの一種
DEVCO Committee on Developing Country Matter 開発途上国委員会(ISO)
DELTA DSRC Electronic Implementation for Transportation and Automotive Application CEN規格のDSRC車載器と車内エレクトロニクスとの
共通インターフェイスを構築し、DSRC車載器と車両の電装機器との統合を目的とした、EU RTD第5次フレームワークプログラムの一つ。(WG15)
DG Directorate General 欧州委員会の総局(欧州)
DID Densely Inhabited District 人口集中地区
DIN Deutsches Institut fur Normung ドイツ規格協会(欧州)
Directives ISO/IEC 専門業務用指針(ISO)
DIS Draft International Standards 国際規格案:国際規格のISO段階での原案(ISO)
DMS Dynamic Message Signs 可変表示版
DNF Descriptor Normal Form NP17385のメッセージセット記述言語の初期の呼称(WG11)
DQPSK Differential Quadrature Phase Sift Keying 差動変換4相位相偏移方式(デジタル変調方式のひとつ)
DR Data Registry データ登録(WG1)
DRGS Dynamic Rout Guidance System 動的経路誘導システム
DRIVE Dedicated Road Infrastructure for Vehicle Safety in Europe 欧州交通安全道路施設(欧州)
DRM Digital Road Map 財団法人デジタル道路地図協会
DSRC Dedicated Short - Range Communication 狭域通信:TC204では現在主に路車間通信をさす (WG15)
DTD Document Type Definition XMLにて使われる文書型定義
DTF Domain Task Force OMGにおける分野別検討グループ
DTR Draft Technical Report ISOにおける審議段階の技術文書で、TRのドラフト(ISO)
DVB Degital Video Broadcasting デジタルテレビ放送の方式を定める欧州の標準化団体(欧州)
用語 正式名称 意味
EACC Enhanced Adaptive Cruise Control System インフラ協調運転支援システム(WG14)
EAF External Adaptation Factors Information インフラ協調運転支援システム(WG14)
EBU European Broadcasting Union 欧州放送連盟(欧州)
EC European Committee 欧州委員会(欧州)
ECSS Enhanced Cruise Support System 路車協調型の走行支援システム(WG14)
EDI Electronic Data Interchange 電子データ交換:受発注処理を標準化された
電子データの交換により行うこと、その手法
EFC Electronic Fee Collection 自動料金収受:CEN/TC278において、AFCのAutomaticは、
メカニカルなイメージを受けることから、1997年より呼称を
EFCに変更 (WG5)
EFKON ***
EIA Electronic Industries Association アメリカ電子工業会(米国)
EIAJ Electronic Industries Association of Japan 社団法人電子機械工業会
EID Element Identifier 要素識別子(WG15)
EMC Electromagnetic Compatibility 電磁環境適合性所定の電磁波が放射されている環境において、
機器が正常に動作すること
EMI Electromagnetic Interference 電磁干渉ある発生源から放射された電磁波が別の機器に及ぼす妨害、干渉
EN European Standards 欧州(統一)規格(欧州)
ENV European PreStandard 準規格:CENでENに至る合意が得られていない予備的な規格(欧州)
EPMS Environment Protection Management Systems 交通公害低減システム
ERBA Extended Reversing and Backing Aid 拡張後退時運転支援(WG14)
ERGS Electronic Route Guidance Systems 電子経路案内システム
ERTICO European Road Transport Telematics Implementation Coordination 欧州道路交通テレマティクス実施調整機構:
ヨーロッパにおけるITSの推進組織(欧州)
ETC Electronic Toll Collection System 自動料金収受システム:ISO、CENではAFCと表記
ETMCC External Traffic Management Center Communications 道路交通管理センタ間通信
ETSI European Telecommunications Standards Institute 欧州電気通信標準化協会(欧州)
ETTM Electronic Toll and Traffic Management 自動料金収受・道路交通管理
EU European Union 欧州連合(欧州)
EUROGI European Unbrella Organisation for Geographic Information 欧州地理情報全体機関
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用語 正式名称 意味
FAST Fast Emergency Vehicle Preemption Systems 緊急車両運行支援システム。
現在はPRESTOと称する(WG8)
Fast-track procedure ISOでの迅速法による規格作成手順(ISO)
FCAAS Forward Collision Avoidance Assistance Sysytem 前方衝突回避支援システム(WG14)
FDIS Final Draft International Standerd 最終国際規格案:国際規格のISO段階での原案(ISO)
FHWA Federal Highway Administration 連邦道路局(米国)
FMEA Failure Mode and Effect Analysis 故障モードとその影響解析:製品を構成する部品毎に
故障モードを想定し、故障の原因と製品への影響を予測して
対策を考える定性的な解析法
FMS Freeway Management Systems 高速道路管理システム
FRAME 欧州ITSアーキテクチャ構築のために、KARENより引き継いだプロジェクト
FSK Frequency shift keying 周波数偏位変調方式(デジタル変調方式のひとつ)
FTA Fault Tree Analysis 故障のツリー解析各種故障状態と原因の因果関係を
系統立てて分類した木(ツリー)を用いて、故障状況から
故障原因を解析する手法
FTMS Freeway Traffic Management Systems 高速道路交通管理システム
FTP File Transfer Protocol ファイル転送のためのプロトコル
FUS Fundamental User Service TICSにおけるユーザサービスの定義を行っている標準化項目(WG1)
FVCWS Forward Vehicle Collision Warning System 前方障害の情報を車両に提供する警報システム(WG14)
用語 正式名称 意味
GA General Assembly ISOでの総会(ISO)
GALILEO 欧州独自のグローバル衛生ナビゲーションシステム
GATS Global Automotive Telematics Standard GMSのセルラーネットワークを利用した、
交通情報提供サービスシステム(欧州)
GDD Graphic Data Dictionary グラフィカルな標識等に関するデータディクショナリ(WG3)
GDF Geographic Data File 地理情報ファイル:地図情報を電子データ化したもの (WG3)
G-GXML Graphics based G-XML G-XMLにおいて、地図のグラフィックス成分を記述
GIOP General Inter-ORB Protocol CORBAでメッセージ・フォーマットやメッセージ転送規則などの
仕様を定めた上位プロトコル
GIS Geographic Information System 地理情報システム
GML Geography Markup Language OGC(Open GIS Consortium)による地理情報のXML
GNSS/CN Global Navigation Satellite System /Cellular Networks グローバルナビゲーション衛生システム/セルラーネットワーク
GOD Global Object Definition 交通管理に関わって共通に用いられるデータオブジェクトの定義(WG9)
GPS Global Positioning System 衛生測位システム
GRM Generic Roadside Module 交通管理で用いる一般的な情報オブジェクトの
定義で当初はGODと呼ばれていた(WG9)
GSDI Global Spatial Data Infrastructure 地球規模空間データ基盤
GSM Global System for Mobile Communications 欧州で用いられているデジタル携帯電話の規格(欧州)
Guide ISO/IEC ガイド、指針(ISO)
G-XML Geographic XML GISコンテンツの相互流通用のXMLプロトコル
用語 正式名称 意味
HDTV High Definition TeleVision 高品位テレビ、高精細テレビ
HELP Help system for Emergency Life saving and Public safety 緊急通報システム
HIDO Highway Industry Development Organization 財団法人 道路新産業開発機構
HMI Human Machine Interface ヒューマンマシンインタフェース:
人と機械間に介在し、人への情報供給、機械への指令などを
やり取りするインターフェース、装置
HOV High Occupancy Vehicle 多人数乗車車両
HTML Hyper Text Markup Language ハイパーテキスト記述言語
HTTP Hyper Text Transfer Protocol ハイパーテキスト転送プロトコル
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用語 正式名称 意味
IF Interface インターフェース
ICTSB Information Communication Technology Standard Board 国際電気標準化会議:電気分野の標準化を担当(ISO)
IEC International Electrotechnical Commission 国際電気標準化会議:電気分野の標準化を担当(ISO)
IEEE Institute of Electrical and Electronics Engineers 電気・電子学会:米国で電気・電器工業に関わる標準化を
担当/5SDOsの一つ(米国)
IDB-Forum 車内情報基盤・サービスの標準化団体
IIOP Internet Inter-ORB Protocol CORBAでGIOPをTCP/IPへマッピングするプロトコル
ILOC Intersection Location 主に欧州で用いられる位置参照方式。TPEGなどで利用
IMDG code IMO(国際海事機関)により定められた危険物の分類のコード
(WG7)
IMMS Incident Management Message Set 突発事象マネジメント用メッセージセット
IMT-2000 International Mobile Telecommunications - 2000 次世代移動通信システム
INFOLOG Intermodal Information Link for Improved Logistics 欧州で行われている物流標準化プロジェクト(欧州)
IR Infrared 赤外線
IRU International Road Transport Union 国際道路交通連合
IS International Standard 国際規格(ISO)
ISA International Federation of the National Standardizing Associations 万国規格統一協会(ISA)
ISIS Intermediate System to Intermediate System 開放型システム間相互接続向けに開発されたルーティングプロトコル
ISO/TC204 International Organization for Standardization / Technical Committees 204 国際標準化機構 / 204専門委員会(ISO)
ISP International Standardized 国際標準プロファイル(ISO)
ISTEA Intermodal Surface Transportation Efficiency Act 総合陸上交通効率化法:
1991年12月に法律として承認された(米国)
ITA Industry Technical Agreement 指定されたISO会員団体からの管理的サポートを受けて、
ISOの外部の国際workshopで作成された技術文書(ISO)
ITCS Integrated Traffic Control Systems 高度交通管制システム
ITE Institute of Transportation Engineers 交通工学会(米国)
ITS Intelligent Transport Systems 高度道路交通システム
ITS America US.DOTの公式諮問委員会で、ITS推進を目的とする非営利の科学・教育団体(米国)
ITSWAP Intelligent Transportation System Wireless Application Protocol WAPを通じて提供されるITSアプリケーションサービス(欧州)
ITU International Telecommunication Union 国際電気通信連合
ITU-R International Telecommunication Union-Radio Communication Sector 国際電気通信連合 無線通信部門
ITV 監視カメラ
IVI Intelligent Vehicle Initiative US.DOTによる、衝突防止、車両制御、自動運転など車両安全制御に関する
システムの開発を統合した新たな研究開発への取り組み1997年夏に発足し、
AHSの後継プロジェクトとして位置づけられている(米国)
用語 正式名称 意味
JARI Japan Automobile Reserch Insutitute 財団法人日本自動車研究所
JH Japan Highway Public Corporation 日本道路公団
JICE Japan Institute of Construction Engineering 財団法人国土技術研究センター
JIS Japanese Industrial Standards 日本工業規格
JISC Japanese Industrial Standards Committee 日本工業標準調査会
JPCG ISO/IEC Joint President's Coordination Group ISO/IEC 合同会会長調整グループ(ISO)
JPL Jet Propulsion Laboratory ジェット推進研究所(米国)
JPO Joint Program Office 米国ITSプログラム推進協同オフィス(米国)
JSA Japan Standards Association 日本工業規格協会
JSK Association of Electronics Technology for Automobile Traffic and Driving 財団法人自動車走行電子技術協会
JSW Japan Sub Working Group 日本におけるSW(ISO)
JTC Joint ISO/IEC Technical Committee ISO/IEC 合同専門委員会(ISO)
JTC1 Joint Technical Committee 1 合同専門委員会1:ISOとIECの境界分野の標準化を行うために設立された。
TC情報技術分野の標準化を担当(ISO)
JTPC Joint Technical Programming Committee 合同技術計画委員会(ISO)
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用語 正式名称 意味
KAREN Local Area Network ローカルエリアネットワーク同一構内などの比較的狭い
地域に分散配置した各種コンピュータ、データ端末等の装置を
相互接続するための通信ネットワーク
KIWI ISO/TC204/WG3/SWG3.2で審議が行われているCD、
DVD-ROMに地図データなどを格納する物理的なフォーマット。
96年5月シドニー国際会議の際に合意されたため、
ニュージーランドの鳥の名をニックネームとした(WG3)
KIWI+ KIWIフォーマットのデータ格納方式に倣うとともに
KIWIフォーマットのデータ項目を網羅し、その格納方式に
対応するようなデータ構造を持つ物理的フォーマット
KKD 交通(K)管理(K)データベース(D) カーナビ等で用いる(財)日本交通管理技術協会による規制情報のデータベース
用語 正式名称 意味
LAN Local Area Network ローカルエリアネットワーク同一構内などの比較的狭い
地域に分散配置した各種コンピュータ、データ端末等の装置を
相互接続するための通信ネットワーク
LED Light Emitting Diode 発光ダイオード
LCX Leakage Coaxial Cable 漏洩同軸ケーブル:同軸ケーブルの外部導体にスロットなどの
輻射機構を設けて、信号伝送を行なうとともに電波を輻射する
ことができるケーブル
LDM Logical Data Model 論理データモデル(WG3)
LDO Logical Data Organization 論理データ集合体(WG3)
LDRG Locally Determined Route Guidance 局所決定型経路誘導:
車載機において経路選択を行うシステム
LDWS Lane Departure Warning System 車線からの逸脱を警報するシステム(WG14)
Liaison リエゾン:TC、WG等の間の共通利害関係の作業調整を
行うために、関連TC等の間に確立される関係。
具体的には合同会議などを行うとして情報交換、調整等を実施する。
カテゴリA(会議への出席を行う)とカテゴリB(文書の交換を
行う)がある。(ISO)
LLC Logical Link Control 論理リンク制御OSIレイヤ2(Data Link Layer)の副層(WG15)
LR Location Reference 位置参照方式(WG3)
LSF Low Speed Following 渋滞時における追従走行(WG14)
LSVA Distance-Related Heavy Vehicle Fee スイスの距離別重量車両料金収集のためのEFCシステム
用語 正式名称 意味
M Member Body ISOの会員団体、正規会員
MAC Media Access Control メディアアクセス制御OSIレイヤ2(Data Link Layer)の副層(WG15)
MALSO Maneuvering Aid for Lows Speed Operation 接触する可能性がある障害物の情報を提供するシステム(WG14)
MARTA Morterway Application for Road Traffic Advisor フランスで行われているDSRCを用いた道路交通情報提供、
収集システムの実験プロジェクトでMRPI(WG10)のベースとなるシステム(欧州)
MDI Model Deployment Initiative モデル展開政策大都市においてシステムアーキテクチャに沿って
ITSを統合的に進めるモデルとして、1996年10月より米国連邦DOTにより実施されている施策(米国)
MF Message Format メッセージ形式
MIB Management Information Base SNMPで用いるオブジェクト情報を収めたデータベース
MM Millimeter Microwave ミリ波通信
MMI Man-Machine Interface マンマシンインターフェース
MOCS Mobile Operation Control Systems 車両運行管理システム
MOST Media Oriented Systems Transport 欧州自動車メーカー等により開発されている
車載ネットワークのインターフェース規格(欧州)
MOSTEC Mobile Information Standard Technical Committee モバイル標準化検討委員会
MOTIV Mobilitat und Transport im Intermodalen Verkehr 運輸交通インターモーダル監視
MOU Memorandum of Understanding 覚え書きのこと
MPEG Motion Jpeg Experts Group 動画圧縮の規格化を図る団体、またその規格名
MRPI Medium-Range Pre-Information 中距離地域内(100km程度)における局地交通事象、緊急時対応、
インターチェンジ情報など、事前情報提供内容の標準化 (WG10)
MS、MST Message Set メッセージセット
MSDL Message Set Description Language NP17385のメッセージセット記述言語の略称。
現在はアイテム名称がITS Message Set Translator to ASN.1 Format Definitionsへ変更されている(WG11)
MULTI Mark-Up Language for Transportation Information 道路表示板に用いるマークアップランゲッジ。
HTMLのサブセット的なものでNTCIPにて規定(米国)
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用語 正式名称 意味
NC National Committee IECの国内委員会(ISO)
NEMA National Electrical Manufactures Association 米国電機製造者協会(米国)
NHTSA National Highway Traffic Safety Administration 連邦道路交通安全局(米国)
N-member Non-member ISOのNメンバー、不参加会員(ISO)
NNI Nederlands Normalisatie Institute オランダの標準化機関(欧州)
NP New Work Item Proposal 新業務項目提案:
国際規格作成作業のためのアイテム提案(ISO)
NSB National Committee ISOで各国国家標準化機関、会員団体(ISO)
NTCIP National Transportation Communications for ITS Protocol NEMAが提案するITSのための通信プロトコル(米国)
NWI New Work Item ISOの新事務項目(ISO)
NWIP New Work Item Proposal/td> NP:新しい標準化項目の提案(ISO)
用語 正式名称 意味
OBE On-Board Equipment 車載器OBUとも称する
OBU On-Board Unit 車載装置:OBE(On-Board Equipment)とも表記される。
OCR Optical Character Recognition 光学式文字認識
OER Octet Encoding Rule ASN.1の符号化する際の規則の一種
OFDM Orthogonal Frquency Division Multiplexing 多数の搬送波を用いるマルチキャリアデジタル変調方式のひとつ
OGC Open GIS Consortium 空間データ基盤を検討する非営利の業界団体
O-member Observing-member ISOのオブザーバ参加国(ISO)
OMG Object Management Group オブジェクト指向技術の標準化、普及をすすめるために設立された業界団体(米国)/td>
OPEC Organization of Petroleum Exporting Countries 世界石油輸出国機構
ORB Object Request Broker 異なるマシン上に分散して存在するオブジェクト間で、
メッセージをやりとりする際に用いられる仲介ソフトウェア
ORSE Organization for Road System Enhancement 財団法人道路システム高度化推進機構
OSI Open Systems Interconnection 開放型システム間相互接続:OSI参照モデルとして規格化されたネットワークプロトコルの標準
用語 正式名称 意味
PA Physics Architecture 物理アーキテクチュア。物理的な装置に論理アーキテクチャを写像したもので、
機能の配置、情報の配置、情報伝送路の特性等のこと
PAS Publicly Available Specification ISOにおける技術文書の1つ。
WGで合意の得られたことを示す規範的な文書で
最低3年毎に見直す(ISO)
PAT Public Transport Center 情報ターミナル (WG10)
PATH Partners for Advanced Transit and Highways 先進的公共輸送及び道路のための協力
PDA Personal Digital Assistant 携帯用デジタル装置
PD-GXML Point & Direction based G-XMLにおいて、ある時点のある地点に関する情報を記述
PDO Physical Data Organization 物理データ集合体(WG3)
PFI Private Finance Initiative 社会資本整備に民間の活力を導入しようとする手法
PIC Parking Information Center 駐車場情報センタ
Plenary Meeting 総会(ISO)
P-member Participating-member ISOのPメンバー、積極参加会員(ISO)
POIX Point of Interest Exchange Language インターネット上で位置に関する情報を交換することを
目的として作成された位置情報記述言語
pr-EN Proposal of EN EN規格原案(欧州)
pr-ENV Proposal of ENV EN準規格原案(欧州)
President ISOの会長(ISO)
PRESTO Preemption and Prioritization System for Traffic Safety Operation 緊急車両優先システム(WG8)
Protocol Structure TICSに関わる様々なメッセージセットを、共通した考え方により分類し、統一的なメッセージヘッダの構築を行う標準化アイテム
PSF Physical Storage Format 地図データベースの物理媒体への収納形式(WG3)
PT Protocol プロトコル。通信を行うための規約
PTC Public Access Terminal 公共交通センタ
PTPS Public Transportation Priority Systems 公共車両優先システム(WG8)
PWI Preliminary Work Item ISOの予備業務項目(ISO)
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用語 正式名称 意味
R Recommendations ISOの勧告、推進規格(ISO)
RCS Road Communication Standards 土木研究所にて検討を行っている道路通信標準
RDS-TMC Radio Data System-Traffic Massage Channel FM放送を用いた交通情報チャネル (WG10)
Resolutions ISOの決議(ISO)
RFC Request for Comment 意見依頼書
RFI Request for Information 資料依頼書
RFP Request for Proposal 提案依頼書
RLA Reference Logical Architecture アーキテクチャとは、情報システムの設計図で、概念図から
物理的な装置まで描かれた詳細なものまで存在する。
RLAは、そのうち論理図また設計図そのものではなく、
論理図を作成するために参照するモデル的なものにあたる。
(WG1)
RSE Road Side Equipment 路側装置:RSM、RSUとも表記される。
RSM Road Side Module 路側装置:RSE、RSUとも表記される。
RSU Road Side Unit 路側装置:RSE、RSMとも表記される。
RTD Research and Technological Developement EUにおいてDRIVEから始まった実フィールドにおける実験プロジェクト(欧州)
RTTT Road Traffic and Transport Telematics 道路運輸交通テレマティクス(欧州)
RW-GXML Real World G-XML G-XMLにおいて実世界における地物を記述
RWML Road Web Markup Language 北海道開発局開発土木研究所にて検討を行っているXMLベースの道路情報の記述言語
用語 正式名称 意味
S Secretariat ISOの幹事国、幹事(ISO)
SA System Architecture システムアーキテクチャ:情報システムの設計図に相当する
もので、概念図から物理的な装置まで描かれた詳細なもの
まで存在する
SAE Society of Automotive Engineers 自動車技術会:米国で自動車に関わる標準化を担当/5SDOsの一つ(米国)
SAM Security Application Module セキュリティを確保するためのアプリケーションモジュール(WG5)
SC Sub-Committee 分科委員会:TCの下部に位置する委員会(TC204にはSCが置かれていない)(ISO)
SDO Standard Development Organization 標準化開発組織:米国の政府補助金を受け入れている標準化団体は5団体あり、
総称して5SDOsと呼ばれる (米国)
SAE(Society of Automotive Engineers)
IEEE(Institute of Electrical and Electronics Engineers)
ITE(Institute of Transportation Engineers)
AASHTO(American Association of State Highway and Transportation Officials)
ASTM(American Society for Testing and Materials)
この他、自己資金による標準化機関として
NEMA、TIA、EIA等がある
Secretary-General ISOの事務総長(ISO)
Secretariat-(S) ISOの幹事国、幹事(ISO)
SET Secure Electronic Transactions インターネット上でクレジットカード決済を完全に行うプロトコル
SG Study Group 研究委員会
S-GXML Semantic G-XML G-XMLにおいて略地図表現のための構造化情報を記述
SMI Structure of Management MIBの情報の構造と管理方法
SNMP Simple Network Management 簡易ネットワーク管理プロトコル
SP Service Provider サービス提供者
SPC Signal Priority Control 信号優先制御
STMF Simple Transportation Management Framework 米国NTCIPのフレームワークSTMPの利用を基本とする(米国)
STMP Simple Transportation Management Protocol 簡易交通管理プロトコルインターネットで用いられるSNMPをベースとする(米国)
SW、SWG Sub Working Group WGのさらに下にある作業グループ(ISO)
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用語 正式名称 意味
T/F Task Force ある特定の作業を行うために組織される作業グループ(ISO)
TAG Technical Agreement Group 専門諮問グループ(ISO)
TB Technical Board 技術評議会(ISO)
TBT Technical Barriers to Trade 貿易の技術的障害(に関する協定)
TC Technical Committee 専門委員会:ISOの国際規格検討のために置かれる技術委員会。
分野別に設置され、TICSのTCとしてTC204が置かれた自動車関係のTCとしてTC22がある(ISO)
TCC Transportation Control Center 交通管理センタ
TCIP Transit Communication Interface Protocol 公共輸送機関通信インターファフェースプロファイル:
公共交通利用者の乗り換えに関する情報提供のための
データと通信インターフェースについての標準化アイテム
(WG8、米国)
TDM Traffic Demand Management 交通需要管理
TEA-21 Transportation Equity Act of 21st Century ISTEAの後継法で、1998年6月に成立。
1998~2003会計年度の6ヶ年で12億8220万ドルが
ITS予算として確定(米国)
TEN-T Trans-European Network for Transport 欧州横断交通ネットワーク(欧州)
TG Task Group 特定のタスクを行うグループ
TIC Traffic Information Center 交通情報センタ
TICS Transport Information and Control Systems 車両交通情報制御システム:ISOにおける表現
TIH Traffic Information Highway イギリス道路局の旅行情報ハイウェイシステム
T-KE Transfer Kernel Element 転送カーネル要素(WG15)
TLV Tag Length Value モトローラがWG10にて提示した、メッセージをタグ+長さ+値で表す方法の通称(WG10)
TMB Technical Management Board 技術管理評議会(ISO)
TMC Traffic Management Center 交通管制センタ
TMDD Traffic Management Data Dictionary 米国ITEにおいて検討されている交通管理のデータディクショナリ(米国)
TMIC Traffic Management Information Center 交通管理センタ(WG9)
TOIL Traffic Management Information Centers Object Identifiers List 交通管理センター間での情報交換において交換する
データ項目と、当該データのオブジェクトIDのリスト(WG9)
TP Transport Protocol データの交換方法
TPEG Transport Protocol Expert Group EBUが中心となり検討しているデジタル放送メディアを
用いた交通情報等の提供(WG10、欧州)
TR Technical Report テクニカルレポート、技術報告書(ISO)
TRB Transportation Research Board 米国の輸送調査委員会(米国)
TS Technical Specification ISOにおける技術文書の1つISO委員会で
技術的に合意されたことを示す規範的な文書(ISO)
T-TAP Transport Telematics Applications Programme 交通テレマティクスアプリケーションプログラム(欧州)
TTCN Tree & Tabular Combined Notation 試験方法の記述方法 (WG5)
TTI Traffic & Travel Information 旅行者情報 (WG10)
TTIC Traffic and Travel Information Center 交通・旅行情報センタ
TVAN Transit Vehicle Area Network バス車両内に存在する様々な機器を結ぶための
データ通信に関わる標準化アイテム (WG8)
用語 正式名称 意味
UDC Urban Drive Control EUプロジェクトの一つで、路側のビーコンから5.8GHzの
マイクロ波で送信される情報を用いて車両制御を行うシステム。
UML Unified Modeling Language システムアーキテクチャを記述(構築)する技法の一つで、
「構造化技法」、「オブジェクト指向技法」などより新しい技法
UN/EDIFA United Nations/Electronic Data Interchange for Administration, commerce and Transport 国連で定めるEDI(電子データ交換)のデータ構造等の規定
US.DOT U.S. Department of Transportation 米国連邦運輸省(米国)
UITP International Union of Public Transport 国際公共交通協会
UTMS Universal Traffic Management Society of Japan 社団法人新交通管理システム協会
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用語 正式名称 意味
V.A. Vienna Agreement ウィーン協定(ISO)
VASP Value - Added Service Provider ウィーン協定(ISO)
VERTIS Vehicle Road and Traffic Intelligence Society 道路・交通・車両インテリジェント化推進協議会:現在はITS-Japanと改名
VICS Vehicle Information and Communication System 財団法人道路交通情報通信システムセンター
VMS Variable Message Signs 可変情報板
VQS Vehicle Quota System 車両配分システム
VRC Vehicle to Roadside Communication 路車間通信
VST Vehicle Service Table 車両サービステーブル(WG15)
VXML Voice extensible Markup Language 音声によるWebブラウジングを可能にするマークアップ言語
用語 正式名称 意味
W3C World Wide Web Consortium Web技術の標準化を進める国際的な団体で、HTML、XML等の標準仕様を勧告
WAP Wireless Application Protocol 無線通信を行う小型携帯端末でのインターネット利用を実現するプロトコル
W-CDMA Wide Band Code Division Multiple Access 広帯域符号分割多重接続方式、IMT-2000で用いられる無線方式
WD Working Draft 作業原案:国際規格のWD段階での原案(ISO)
WDP Wireless Datagram Protocol WAP用のプロトコル:OSI参照レイヤのトランスポート層に相当する
WG Working Group 作業グループ:TC(SC)の下に置かれる分野ごとの作業グループ(ISO)
WI Working Item 標準化作業テーマ(ISO)
WP6M Working Party 6M ITU-R /SG6(ITU-Rにおいて地上波放送、および衛生放送などの放送分野の
検討を行う研究委員会)下で放送分野の具体的な勧告案などを作成するグループ
WP8A Working Party 8A ITU-R/SG8(ITU-Rにおいて携帯電話や衛生系帯電話などの
移動通信分野の検討を行う研究委員会)下で陸上の
移動通信分野の具体的な勧告案などを作成するグループ
WSP Wireless Session Protocol WAP用のプロトコル:OSI参照レイヤのアプリケーション層に相当する。
このほかにWTPもある
WTO World Trade Organization 世界貿易機関
WTP Wireless Transaction Protocol WAP用のプロトコル:OSI参照レイヤのアプリケーション層に相当する。
このほかにWSPもある
用語 正式名称 意味
XGDF eXtended Geographic Data File 拡張地理情報ファイル(WG3)
XML extensible Markup Language 拡張可能なマークアップ言語
XSL eXtensible Style Language XMLで使用される表示スタイルを定義する言語
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食品安全豆知識

筆者紹介:
氏名:小川 洋
FSMS/QMS/EMS 主任審査員・
技術士(農業部門・農芸化学部門)
シニアアドバイザー

衛生ときれい
 「衛生」とは、値康の保全と増進をはかり、疾病の予防・治療につとめることをいう。
 「衛生的」とは、衛生にかなうような維持・実行をいう。その基本的作業が、「洗浄」である。
「きれい」には、外見上のきれいさ、衛生上、細菌学上のきれいさがある。
 「衛生上・細菌学上のきれいさ」:食中毒防止の三原則と微生物学上のきれいさとは、
 ①付着している菌をよく洗浄し除去する
 ②菌の栄養となる要素「汚れ」も除去して、菌を増殖させない
 ③洗浄に際し、消毒・殺菌剤を適切に使用して、菌を殺すことをいう。
グラム染色性
 細菌を塩基性色素で染色し、アルコールで脱色し、脱色の速い菌(グラム染色陰性)と遅い菌(グラム染色陽性)とを分ける手法は、細菌検査で最も基本となる操作である。
 グラム染色はオランダのC.Gram(1884年)によって組織内の細菌を識別するために開発され、その後細菌を2つのグループに分ける手法に使用されるようになった。さらにこの事実は、細菌細胞の表層構造の2つの基本的パターンを反映する新しい事実が細菌の生活に関与していることが明らかになった。
 しかし細菌の中には、グラム陰性に近いような陽性型もあり、またグラム陽性とされている好気性胞子細菌、嫌気性胞子細菌の中に少数のグラム陰性の細菌もある。従って、アルコール脱色操作等細心の注意が要求される。
清浄度検査
 「きれいさ・洗浄度」:食品衛生上の「きれいさ」は、微生物学の清浄度を指し、洗浄、消毒、殺菌の程度の評価程度である。
 ①迅速汚れ度検査(ARP検査法)
 ②微生物検査
 *ウイルス検査(抗原流体反応)
 *細菌検査(培養検査)
 *真菌(カビ類)検査(培養検査)
食中毒の原因事例
①二次汚染など取扱い不備 ②室温下での長時間放置
③生食 ④施設の汚染 ⑤冷蔵庫の温度管理不備
⑥調理場の不備 ⑦加熱不足 ⑧放冷の不備
腐敗微生物と食品病原微生物
食品微生物は、酒、味贈、響油などわれわれに有用な発酵食品をもたらす発酵微生物も存在するが、ここではそれらを除き、「腐敗微生物」と「食品病原微生物」に分ける。腐敗細菌は有機酸を栄養源に増殖する。
 その種類は数百万種とも言われているが、食品に付着した微生物のうち特に増殖の速い細菌が食品を腐敗させる。食品を一定条件で保存したとき、食品を変質腐敗させる微生物はごく特定された微生物といえる。  一方、食品病原微生物は、さらに少数の種類に限定され、現在では、サルモネラ、ブドウ球菌、ボツリヌス菌、腸炎ビブリオ、病原大腸菌、ウェルシュ菌、セレウス菌、工ルシニア・エンテロ・コリチカ、ノ口ウイルス、カビ、原生動物などが代表的である。

ATP法
ATPは、すべての生物に存在するが、化学物質で、生物はこのエネルギ一媒介物質のお陰でエネルギーを得ている。ATPは、熱にも安定で、「食品」、「食品残渣」の中にも必ず含まれており、この遊離ATPを「考染指標」と捉えて、清浄度検査の対象物質として、検査に利用した。ホタルの発光基質(ルシフェリン)をルシフェラーゼで発光させるときその工ネルギ一媒介物質(ATP)の存在程度を発光量測定し数値化した。
細菌と温度
殺菌 温度(℃)
最低 最適 最高
低温殺菌 好冷殺菌または偏性低温殺菌 -10 10~15 18~20
通性低温殺菌 -5 20~30 35~40
 中温殺菌 10~15 30~37 約45
低温殺菌 通性高温殺菌 10 42~46 約50
好熱殺菌または偏性高温殺菌 25~45 50~80 60~85
細菌とpH
 微生物のなかにはpH1.0から2.0の酸性でも増殖でき、最適なpHが2~3で、しかもpH1.0で生存する微生物も発見されている。  しかし、食品一般の細菌ではその増殖限界は、pH3~4である。カビ・酵母は、pH1.6~3.2であると報告されている。また、アル力リサイドに抵抗を持つpH10~11の領域で生活する微生物もある。
 しかし、アル力リ性の食品は、中華生麺、ピータン等(石灰、アンモニアのアルカリ性保存食品)であり、食品・アルカリ性・微生物の関わりの例は少ない。

水分活性
 砂糖や食塩のような可溶性の物質が水に溶けると、水の一部はその物質と結合するので、何も溶けていない水に比べて水蒸気圧が低下する。
この結合水が多ければ多いほど水蒸気圧の低下も著しい。微生物は水分活性が低下すると次第に増殖が悪くなり、あるAw値以下になると全く増殖できなくなる。
 その値は微生物の種類によっても異なる。カビは、細菌や酵母に比べて低い水分活性に耐えられ、好塩細菌や耐乾性力ビ、耐浸透圧性酵母などはさらに低い水分活性でも増殖できる。しかしAwが0.60以下になるとあらゆる微生物は増殖できなくなる。食中毒細菌の多くは0.93~0.95が増殖できる水分活性の下限であるが、黄色ブドウ球菌は0.86まで増殖可能である。
 食品中の自由水の割合を示す値であり、微生物の増殖に必要な水分量ではない。食品中の水はタンパク質や糖類などの食品成分に束縛されている結合水と、自由水の二つの形態に分けられる。微生物が利用できるのはこの自由水であり、この量が少なくなると増殖が抑制される。乾燥と塩蔵、糖蔵では製法は全く異なるが、微生物の増殖と水利用性という観点から水分活性(Aw)という考え方が生まれた。
 水分活性とは、食品中の自由水の割合を示す値であり、微生物の増殖に必要な水分量ではない。

殺菌 増殖下限水分活性   細菌 増殖下限水分活性
厚生省資料 FDA資料 厚生省資料 FDA資料
腸炎ビブリオ 0.94 0.94 ボツリヌス菌     
黄色ブドウ球菌 0.86 0.83 ・タンパク質分解菌 0.94 0.935
サルモネラ 0.94 0.94 ・タンパク質分解菌 0.97 0.97
カンピロバクター 0.98 0.984 セレウス菌 0.93~0.95 0.92
病原大腸菌 0.95 0.95 リステリア 0.90 0.92
ウェルシュ菌 0.93~0.95 0.93
細菌による食中毒の分類20
1)毒素型:細菌が食品中で繁殖し、毒素(工ンテ口トキシン)を産生し、食中毒を起こす。黄色ブドウ球菌、ボツリヌス、セレウス。
2)感染型:食品とともに操取された細菌が腸管内でさらに増殖し食中毒を起こす。サルモネラ、腸炎ビブリオ、病原大腸菌、ウェルシュ菌。
3)その他:細菌が食品中にアレルギー様中毒を起こさせる化学物質を産生する。モルガン菌など。
食中毒事例
 残りご飯でつくるチャーハンなどが原因でセレウス菌中毒を起こすことがある。この菌の芽胞は、100℃、30分の加熱にも耐える毒素生産能を持っている。
 学校給食食中毒などでは、工ルシニア、工ンテロコリチ力菌が鼠、イヌ等を媒体として混入することが原因で起きることが多い。この菌は、1。C~4℃でもよく発育する。
 ブドウ球菌による食中毒は、毒素型で吐き気、下痢の症状があり、潜伏期間が2~6時間と短いのが特徴である。
 ボツリヌス菌は、嫌気性であり缶詰、ソーセージ、いずしなど発酵食品に発生することが多い。耐熱芽胞を持ち加熱不足は要注意である。
 サルモネラ食中毒は、鶏肉、鶏卵を原因とすることが多いが、水産加工食品が原因で広域食中毒を起こした例がある。
 力ンピ口バクタ一食中毒は、近年多く、動物腸内に生息し、わが国では鶏肉が原因であることが多い。
 ウェルシュ菌は、ボツリヌスと同じ嫌気性菌で生肉などの内部などで増殖し、スープ類などが原因の例も多い。
毒素型と感染型
 生きた細菌が人体中に取り込まれ消化器官で増殖し発症する感染性食中毒に対し、細菌が食品中で多量に増殖して毒素をつくり、その毒素の取り込みにより起こる食中毒は毒素型食中毒として区別し、代表的なものがボツリヌス菌、セレウス菌、ブドウ球菌などである。それに対し、感染型食中毒細菌には、サルモネラ、病原大腸菌、腸炎ビブリオなどがある。
食中毒の発症
 あらゆる種類の微生物が食品と一緒に消化器官に入り、胃の酸や、消化酵素、あるいは消化器官に住み着いている細菌類と戦い消減する運命にあるので、病原菌が腸管などで増殖し、発症するためには一度にまとまった細菌数を食品から取り込まなければならない。
 この数は細菌の種類によって異なり、それにより発症するヒトは年齢や健康状態によって大きく異なる。また、病原菌の入った食品を他のどのような食品をどれくらい食したかも発症の程度に影響すると言われている。
カビ毒(マイコトキシン)
 カビの生育には、15~16%の水分が必要である。アフラトキシンは、アスぺルギルス、フラバス(麹カビの仲間)が産生し、
その発がん性は、二ト口ソジメチルアミンなどの1000倍と言われる。熟に安定で、270~280℃以上でしか分解されない。
黄変米毒は、ぺニシリウム(青力ビ)で、赤カビはフサリウムである。麦角アルカロイドは、麦角菌が産生する。
大腸園
 細菌の中で最もよく知られ、研究も進んでいる細菌の1つである。大腸菌はグラム陰性の桿菌で、長さ1-2μmで、周在性のベン毛で運動している。酸素の有無に関係なく増殖するが、酸素がある環境の方が増殖速度は速い。大腸菌による食品の汚染はしばしば見られるが、病原性の菌種を除いて、食品と一緒に食して、病気にはならないが、食品の衛生的な取扱いに問題がある。動物の腸内に依存性の高い大腸菌、サルモネラ、赤痢菌などもいるが、植物に依存して生息している種類もいる。
真菌類
 食品に関係する真菌は、①接合菌類(カビ)、②子嚢菌類(カビ・酵母)、③担子菌類(酵母・キノコ)、④不完全菌類(カビ・酵母)に区分される。
 生鮮食品では細菌が最初に増殖し食品を腐敢させるが、カビ、酵母は水分活性、pHの低い環境に増殖する特性を持つ。そのため干渉食品、酸性食品、塩分、糖分の比較的高い食品に増殖する。食品生産においても有害な腐敗真菌類も多く、有用真菌と常に共存している。
サルモネラ
 世界中の食中毒件数・患者数で上位を占める重要な食中毒菌であり、大腸菌に近い性状を示すが、大場菌と異なり乳酸を醗酵せず、クエン酸を利用し、硫化水素をつくる。しかし、例外もあるので注意を要する。
 サルモネラにはヒトにチフス症を起こすチフス症を起こすチフス菌、パラチフス菌、食中毒を起こす血清型がある。
 油脂類と共存するとヒト腸管内での殺菌に逃れやすく、最小発症量は、10以下といわれている。食中毒の潜伏期間は、18時間から36時間といわれ、吐き気、発熱(38℃前後)、腹痛、下痢で、2、3日で軽快、約1週間で回復するが幼児等は警成を要する。
 サルモネラ菌は、熟に弱く、70℃、数分の加熱で死減する。サルモネラは哺乳類等あらゆる陸上動物の腸内に生息し、感染源は鶏肉を始めとする肉類、鶏卵、その加工品などがその原因食品となる。
 わが国でも1995年以降特にサルモネラ・エンテリティディスによる食中毒が急増している。鶏卵からの汚染は近年特に多く、卵表面からだけでなく鶏の母体内での垂直感染も確認されており厄介な問題である。
アレルギ一様食中毒
 アレルギ一様食中毒の原因物質は、ヒスタミンで、赤味魚内中のアミノ酸であるヒスチジンが、海洋細菌であるモルガン菌のヒスチジン脱炭酸酵素により脱炭酸されてできる。化学性食中毒に分類されているが、細菌により生成される。生成されたヒスタミンは、熱分解されにくいので、焼き物、場げ物も要注意である。
腸管出血性大腸菌
 0157が代表的な菌株で、発症事例が多い。わが国では、1996年岡山県で、アメリカ・オレゴン、ミシガンでのハンバーグ事件、力ナダ・オタワでのカニサンドなど各国々で発症し、特に幼児、老人等の被害が顕著である。赤痢菌と同じようなベロ毒素(アフリカミドリサルのベロ細胞を破壊する作用に由来)を産生する。
 これらの菌種の鑑別は難しく、血清型試験やベロ毒素のDNAなどの同定が必要である。この感染症の潜伏期間はかなり長く、普通4~8日である。発症菌数は極めて少ないため、水などからヒトへと伝染するものと考えられる。汚染源はアメリカにおいては、ハンバーグ事例が多く、わが国では、カイワレ大根の種子が疑われた。
 アメリ力の牛の糞には高齢牛のものほど検出率が高いとされている。他の大陽菌同様に熱には弱く68℃までに速やかに死減する。しかし0157を含むこれらの菌は、酸に強くpH1.5でも生存するデータがあり、pH3.8~4.0のマヨネーズや、ph3.6~4.0の果汁炭酸飲料では、長期生存するとされる。
 また水分活性の低い醗酵、乾燥食品においてもまた、-20℃においても長期に生存する。
ブドウ球菌
 スタフィ口コッカスはグラム陽性の球菌でブドウ球菌ともいわれ、S.アウレウスは黄色ブドウ球菌である。通気嫌気性で、食塩耐性をもち、10%食塩を含む培地で増殖する。黄色ブドウ球菌はよく知られた食品病原細菌であるが、食品を腐敗させる活性は低いが、無酸素環境でも増殖する特性があり、真空包装食品等では要注意である(食中毒菌の項参照)。
 自然界に広く分布し、土、動物、空気中などに見られる。現在、40種の仲間が報告されているが、特にブドウ球菌エンテ口トキシンという毒素を産生する菌が食中毒を起こす。グラム陽性の球菌で、培養基上で黄金色のコ口二一をつくる。ブドウ糖を発酵させ、嫌気状態でも増殖する。15%程度の食塩濃度にも強く、pH4.5~9.3の広い範囲でも増殖が見られる。
 毒素の工ンテ口トキシンは7種が知られ、過敏な人では1μgでも反応する。
 この毒素を不活性化させるには、130℃14分の加熱が必要とされる。ブドウ球菌の食中毒潜伏期間は短く、平均3時間で、
區吐、腹痛などで一両日中には回復する。この菌が多く分離される場所は、温血動物の体表、鼻腔、ヒトの体表、家畜、ぺツトなどである。
力ンピロバクター
 人や動物の腸内、口腔などに寄生し、動物の腸炎を起こすことで知られる。1982年札幌で起きた井戸水による食中毒事件は、この力ンピ口バクターと毒素原生大腸菌の混合感染と特定され、最終的には8000人に及んだと報告されている。最近この菌による食中毒は増加の傾向にあるが、食中毒の症状が比較的軽いので届けられないケースも多い。
 この食中毒は、わずかの菌数が口に入つても起こりやすく、腹痛や下痢が主な症状である。比較的軽い場合が多いが、時に脱水症状や敗血症を起こす。この菌による発症原因は、肉類、非加熱牛乳、汚染井戸水などである。この菌は熱に弱くまた30℃以下では増殖できず、乾燥状態や食塩にも弱い。総合的に、70℃加熱、3%食塩、低温、乾燥(水分活性)を制御条件とすれば安心である。
微生物の増殖
 細菌は、二分裂しながら増殖する。増殖のスピードが一定であれば、時間の関数で、指数的に増殖する。30分に1回分裂する1個の細菌は、計算上24時間後には、2.8×1014となる。しかし、実際的には、誘導期、対数的増殖期、定常期、死減期と曲線を描き、増殖し、死減する。従つて、対数的増殖期だけを捉えて、時間との関数で表せば、直線的に増殖している。
 注意を要するのは、細菌分製の世代時問と細菌集団が倍になる倍加時間との関係であり、個々の細菌が分製する世代時間は、細菌集団が倍になる倍加時間とは厳密には、一致しないと論じられている。
 しかし、一般的には、細菌の増殖は、時間との関係で、「ロジスティック曲線」を描く。
食品と変敗
 柑橘類は、土壌微生物特にカビの汚染を受けるので、オルトフェノール、チアベンダゾールをワックスなどと混合し塗布される。海産物の変敗は、シュードモナス、ビブリオなどグラム陰性細菌によるものが多い。原米の表面にはバシラスが付着しているので炊飯後も主要な腐敗の原因菌であるが、日配米飯ではこれを防ぐため有機酸製剤などでpHを5.0以下に調整している。低pHでの変敗は、酵母、乳酸菌が原因である。
 魚類などの死後硬直は、筋内タンパク質アクトミオシンとミオシン、ATPなどが関与する。pHも死後直後は酸性を示し、自己消化しながら中性に変わる。硬直、解硬、軟化、腐敗の順で進行する。
魚肉のATPは、ADP、AMP、IMP(イノシン酸)、HxR(イノシン)、Hx(ヒポキサンチィン)の順に分解されていく。K値(モル%)は、これらの総和に対するHxRとHxの比で表し、鮮度の指標である。即殺魚では、10%以下である。
 K値が生鮮度を示すのに対し腐敗の指標は、生菌数、腐敗産物のアンモニア、トリメチルアミン、揮発性塩基性窒素などを定量する。低温細菌の中には0℃以下でも増殖して、食品を腐敗させる微生物も存在する。
 乳酸菌や酵母は、有用細菌とするイメージがあるが、包装食品膨張や腐敗、ネト生成などの原因となる。レトルト米飯での細菌異状について、シュードモナスの検出は、過熱後の二次汚染でありバシラスの検出は、耐熱胞子を持つため加熱不足が考えられる。

セレウス菌
 耐熱性の胞子をつくる細菌で好気嫌気を問わず増殖できる。空気中、土、水中など広く分布し、土と触れるあらゆる農産物に検出される。寒天培養基上で灰色、ビロードやワックス状のコロニーを作る。中温細菌とされているが、4~6℃で増殖する菌株も報告されている。この菌による食中毒は眼られた毒素をつくる菌株に限られる。下痢や嘔吐の症状があるが比較的軽い。毒素は下痢型と嘔吐型に大別されるが、特徴は熱に強く、広域のpHで安定である。
小型球形ウィルス(ノ口ウィルス)
 SRSV(small round structuredvirus)のうち、ヒトに胃腸炎を起こすウィルスは、小型球形ウィルス、口タウィルスなどが代表的である。わが国では、1998年からこの種のウィルスが食中毒原因物質として、食品衛生法に追加された。
それまで原因不明とされていた食中毒がこのウィルス検出により明らかになった。主な原因は、SRSV感染者の糞便等から使用水を汚染し、数千人が羅患した学校給食センターの事例がある。調理人の手などからの二次感染の可能性が多いため、
食品衛生の管理が重要である。
乳酸菌
 乳酸菌は自然界に広く分布する、グラム陽性の大きな菌種である。桿菌・球菌で、胞子はつくらず、運動性をもたない。
糖を発酵させ乳酸をつくり、基質のpHは下がるが、酸性環境でも増殖できる。好気的代謝過程で発生する過酸化水素を分解するカタラーゼも生成できないので、乳酸菌は比較的酸素の少ない環境を好む。乳酸菌は食品の複雑な成分環境では、
乳酸以外に多くの有機酸を発酵生産する。チーズ、発酵乳、漬物などに特有の風味を与える一方、食品に異味、異臭を与え腐敗をもたらす。乳酸菌は、善玉菌として広く知られているが、それだけではなく、食品の腐敗細菌としても作用しヒスタミンも生成し、食中毒の原因ともなりうるという報告もある。
腸炎ビブリオ
 腸炎ビブリオは、ごく一般的な海洋細菌で、海水、海産魚貝類に見られる。1950年大阪のシラス干し食中毒で20名が死亡した事件は、後になりビブリオ属であることが分かった。特に夏期には多く見られる。しかしほとんどのビブリオは人に対し病原性を持たないとされており、そのなかで溶血性株が耐熱性の毒素を産生し、溶血性を持つている。腸炎ビブリオはグラム陰性の好塩菌で、食塩濃度が2~3%で最もよく繁殖する。この菌は極めて増殖が早く、8分で1回の分製を起こし1時間半では、1個が4000個になる計算である。
 腸内細菌と類似の性状や生態を持つているが、ビブリオは、海を住みかとしている点で、腸内細菌とは異なる。この細菌は海洋の主な細菌類の一つで、陸の腸内細菌に似た生態系をもち、海の動物(魚類等)に寄性している。グラム陰性の桿菌で、大部分が極在性の1本ぺン毛を持つている。この菌の判定法の一つに2%程度の食塩を加えた培地と加えない培地で比較し、増殖が明らかに確認されれば、ビブリオ細菌である。
 魚介類の体表、エラ、腸内などで、かつ酸素のない環境で極めて速い増殖をし、腐敗原因となる。ヒスチジン脱炭酸酵素を持ち、ヒスタミンを産生し、中毒原因となる。
品質保持期限
 食品衛生法で定められた、食品の品質保持が十分可能である期限。
 1995(平成7)年それまでの製造年月日等の表示に代えて定められたが、2003年底止、賞味期限表示に統一された。
賞味期限
 定められた方法で保存した場合、品質の保持が十分に可能であると認められる期限。缶詰や乳製品など劣化の比較的遅い食品(品質が保たれる期間がおおむね5日を超えるもの)に表示が義務づけられている。
 〔実質同意味のJAS法で定められた賞味期限と食品衛生法で定められた品質保持期限があったが、消費者が混乱するなどの理由で、2003(平成15)年賞味期限に続一された。2005年7月までは猶予期間として従来の表示も可能〕
消費期限
 定められた方法で保存した場合において、腐敗、変敗等の品質劣化に伴う衛生上の危害が発生するおそれがないと認められる期限。生鮮品や弁当・惣菜など劣化速度が速い食品(製造日を含め品質が保たれる期間がおおむね5日以内のもの)に表示が義務づけられている。
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